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読書

小林よしのり 日本を貶めた10人の売国政治家


     戦後アメリカによって巧妙に仕掛けられた東京裁判史観によって、日本はアジアに多大な損害を与え、これから先ずっと謝罪を続けながら生きていかないといけないという型をはめられました。中国や韓国が誇大な被害を申し立てても、それに反論すること自体、反省が無いといわれ、謝罪外交を続けざるをえない状況になっています。戦後レジームの自虐歴史観で、中国や韓国の思いを「忖度」し、日本の国益をないがしろにする政治家を、この本では「売国政治家」と言っているようです。東京裁判も憲法9条も、二度と欧米先進国に刃向かう事ができないようにするためにできあがったもので、東京裁判の不当性を訴え、9条を改正し、日本の矜持を取り戻そうと言うのが、小林などの主張です。

ある人の言うところ、ソ連も中国も北朝鮮も、ヨーロッパやアメリカのグローバリズムの総元・金融資本によって、作られ生かされてきていることになっています。国境など障壁と見るユダヤ金融資本が、レーニンを送り込んで王政をたおします。ソ連には資源があったからです。ソ連がいうことをきかなくなると、ユダヤ金融資本の手先のイギリスの諜報機関やらアメリカのCIAなどが画策し、ソ連の崩壊を導き出します。日本はアジアで独自の経済圏を作ろうとしたところ、このユダヤ金融資本の逆鱗に触れたのです。蒋介石を共産党と戦うことを止めさして、日本と戦うことに仕向けます。日本がそれで消耗し、アメリカに負けると、蒋介石は御役御免になります。ユダヤ金融資本は毛沢東と組み、中国には資源はないが、安い労働力があります。ここで散々儲けた挙句、最近ではそのメリットもなくなり、ユダヤ資本は引き上げつつあります。朝鮮戦争も、裏ではアメリカとソ連が通じていて、できレースで、それを知らないのはマッカーサーだけだったということが歴史からわかります。今回反グローバリズムのトランプが本格的に北朝鮮を潰そうとかかっています。もはやユダヤ金融資本の意向を慮って八百長長の戦争をやる気はありません。ジャーナリズムもユダヤ金融資本が牛耳っていて、トランプに関して盛んにフェイクニュースを流していますが、日本の自虐史観もこれらユダヤ金融資本の息がかかったジャーナリズムの創作なのですから、これを機に、グローバリズムの巣窟のユダヤ金融資本の考え方から脱却し、独自の道を選び取る最後のチャンスだろうと見るのが、小林などの考え方なのでしょう。

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