戦争が起こるのは若者が多いからであるという説があるそうです。「ユース・バジル理論（若者急増論）」で、ドイツのグナル・ハインゾーンが考えたものです。

「１５歳から２９歳の男性人口が、全男性人口の３０％を超えた時、既存の社会では能力を発揮できる場が圧倒的に少なくなる。その結果、若者に残された道は海外移住、対外侵略、テロ、革命、内戦となる。」

その証拠として、１５世紀の欧州諸国の植民地獲得、現在ではアラブ諸国のテロ，反乱。「長期間の流血に耐えられる若者が」いる、「イラク、イエメン、アフガニスタン、パレスチナのガザ地区」では戦いが止むことはないということになります。

その点日本は老人国ですから戦争などする気などないでしょう。反対に中国は、たとえ若者男子が３０％を越えていなくても、全人口が１４億とも１５億ともいわれるのですから、「長期間の流血」に耐えられるだけの人員がいるということになります。軍事費も毎年上がっていて、やる気満々のようです。ランドパワーの中国がやがて尖閣諸島を食いちぎってシーパワーに躍り出るのはもう間近のようです。毛沢東が言っているように、たとえ核戦争が起ころうとも、人口の差で生き残れるのは中国人だということになります。一人っ子政策を止めて、何人でも生んでもいいようになっているのですから、ますます中国の人口は増えるでしょう。いずれにしても中国本土からあふれ出す人間が多くなるということになります。やがて月にも火星にも中国人のコロニーができて中華街をつくっているかもしれません。